技術解説 / エネルギー効率

PUEとは
データセンターの計算式と省エネ法の基準

PUEは、データセンターのエネルギー効率を示す指標です。計算式、受電容量との関係、省エネ法が定める目標と2026年4月に施行された措置を整理します。

株式会社Wallingford · 最終更新

計画について相談する

要点

PUE(Power Usage Effectiveness)は、データセンター施設全体の消費エネルギーをIT機器の消費エネルギーで割った値で、低いほどエネルギー効率が高いことを示します。日本では省エネ法(省エネ・非化石転換法)のベンチマーク制度で、2030年度までにPUE 1.4以下という目標と、2029年度以降に新設するデータセンターのPUE 1.3以下という基準が定められています。

  • PUEは、1年間のエネルギーで計算する指標です。ピーク時の電力を表す受電容量とは別の数字です。
  • 2026年4月に、データセンターに関する新しい措置が施行されました。定期報告の項目の追加と公表、新設データセンターの効率基準、テナント型事業者への対象拡大の3つです。
  • 対象になるかどうかは、事業者全体のエネルギー使用量で決まります。原油換算で年度1,500キロリットル以上の事業者が特定事業者です。
  • PUEは、同じ受電容量で動かせるIT機器の量を左右します。小規模な計画でも、冷却方式を選ぶ段階で確認します。

このページは、資源エネルギー庁の解説と法令の原文をもとにした一般的な解説です。制度の内容は2026年11月20日時点で確認しています。

PUEの定義と計算式

PUEは、データセンターのエネルギー効率を示す指標です。資源エネルギー庁は、PUEを「データセンター施設全体の消費エネルギーをIT機器の消費エネルギーで割った値」と説明しています。

PUE = データセンター施設全体の消費エネルギー ÷ IT機器の消費エネルギー

施設全体の消費エネルギーには、サーバーやネットワーク機器などのIT機器のほかに、冷却設備、受変電・配電の損失、無停電電源装置、照明などが含まれます。IT機器以外の消費が少ないほど、PUEは1.0に近づきます。

PUEの計算例(1年間のエネルギー。説明のための数字です)
施設全体IT機器IT機器以外(冷却など)PUE
1,600万kWh1,000万kWh600万kWh1.6
1,400万kWh1,000万kWh400万kWh1.4
1,300万kWh1,000万kWh300万kWh1.3
1,200万kWh1,000万kWh200万kWh1.2

PUEは、気候、IT機器の稼働率、設備の運転方法によって変わります。稼働を始めたばかりでIT機器が少ない時期は、冷却や配電の固定的な消費の割合が大きくなり、PUEは高くなりやすくなります。

PUEと受電容量の関係

PUEは年間のエネルギーの比率で、電力会社と協議する受電容量はピーク時の電力です。2つは別の数字ですが、どちらも「施設全体の電力のうち、IT機器に使える割合」に関係します。

次の表は、施設全体の平均の使用電力を1,400kWとしたときに、PUEによってIT機器が使える平均の電力がどう変わるかを、単純な割り算で示した計算例です。

施設全体の平均使用電力が1,400kWの場合の計算例
年間平均のPUEIT機器の平均電力IT機器以外の平均電力
1.6875kW525kW
1.41,000kW400kW
1.3約1,077kW約323kW
1.2約1,167kW約233kW

実際の受電容量は、夏季のピーク時の冷却負荷、設備の冗長構成、起動時の電流などを見込んで、設備設計者が計算します。受電容量の考え方と、契約電力2,000kWを境にした高圧と特別高圧の違いは「データセンターの受電:高圧と特別高圧の違い」で解説しています。

省エネ法のベンチマーク制度:PUE 1.4以下

省エネ法(エネルギーの使用の合理化及び非化石エネルギーへの転換等に関する法律、省エネ・非化石転換法)は、エネルギーの使用量が一定規模以上の事業者を特定事業者に指定し、定期報告書と中長期計画書の提出を求めています。特定事業者にあたるのは、エネルギーの年度の使用量が原油換算で1,500キロリットル以上の事業者です(同法施行令第2条)。定期報告書と中長期計画書の提出期限は、毎年度7月末日です(同法施行規則第35条・第36条)。

資源エネルギー庁は、ベンチマーク制度の一環として、データセンター業の特定事業者に「2030年度までにPUEを1.4以下にすること」という目標を設定し、PUEの算出と報告を求めていると説明しています。

1,500キロリットルは、電気でどのくらいか

電気の使用量は、省エネ法施行規則第4条の係数で原油の数量に換算します。電力会社から購入する一般的な電気は、1,000kWhを8.64ギガジュール、1ギガジュールを原油0.0258キロリットルとして換算します。

計算例:購入する電気だけを使う事業者の場合、原油換算1,500キロリットルは年間約673万kWhにあたります(1,500 ÷ 0.0258 ÷ 8.64 ≒ 6,729千kWh)。1年間(8,760時間)の平均では、約770kWの使用に相当します。

使用量は、データセンター以外の事業所も含めた事業者全体の合計で判定されます。受電容量が2MW未満の施設でも、高い稼働率で運用する場合は、1つの施設だけでこの水準に達する可能性があります。換算の係数は改正されることがあり、燃料や熱を使う場合は別の係数で合算するため、判定は最新の法令と所管の窓口で確認します。

2026年4月に施行された3つの措置

資源エネルギー庁は、データセンターのエネルギー効率を高めるため、従来の規制に加えた新しい措置を2026年4月から施行したと説明しています。ポイントは次の3つです。

データセンター業に関する新たな措置(資源エネルギー庁の解説による)
措置内容
1. 目標・方針・実績の見える化2026年度の提出分から、定期報告書と中長期計画書にデータセンターに関する項目(電気使用量、PUE、エネルギー消費原単位などの実績値と今後の目標など)を追加。提出の対象になったデータセンターの情報を、提出年度の年度末(3月31日)までに自社のホームページなどで公表することを求める
2. 新設データセンターの効率基準2029年度以降に新設するデータセンターは、PUEを1.3以下にすることを求める(稼働開始から2年が経過した時点の翌年度以降)。満たせなかった事業者には合理化計画の作成・提出が求められ、従わない場合は更なる行政措置が取られる可能性がある
3. テナント型事業者への対象拡大他の事業者から借りた場所に自社のIT機器を持ち込む「ホスティング・クラウド(テナント)型」を、2026年度の提出分から、PUEの算定報告と上記1・2の対象に追加

資源エネルギー庁の資料では、定期報告書の追加項目のうち公表の対象になる項目について、2025年度以降に新設したデータセンターのみが対象と注記されています。報告の様式と算定の方法は、資源エネルギー庁のページに掲載されているガイドラインで確認します。

対象になるデータセンターの3つの分類

省エネ法は、措置の対象になるデータセンターを、IT機器と付帯設備を誰が保有するかで3つに分類しています。

省エネ法におけるデータセンターの分類(資源エネルギー庁の解説による)
分類内容
ハウジング型IT機器は保有せず、IT機器を置く場所と、空調や照明などの付帯設備を他の事業者に貸す
ホスティング・クラウド(オーナー)型場所、付帯設備、IT機器をすべて自社で保有する
ホスティング・クラウド(テナント)型他の事業者(ハウジング型)から借りた場所に、自社で保有するIT機器を持ち込む

自社でGPUサーバーを保有して既存のデータセンターに設置する場合はテナント型に、土地と建物から自社で整備する場合はオーナー型にあたります。コロケーション(ハウジング)と自社構築の比べ方は「コロケーションか自社構築か」で解説しています。

計画の段階でPUEを確認する方法

PUEは運用を始めてから測る指標ですが、設計の段階で見込みの値(設計上のPUE)を確認できます。見積を比べるときは、次の項目をそろえます。

  1. 前提にしたIT機器の負荷:満載の状態か、段階的な導入の途中の状態かで、PUEは変わります。
  2. 外気の条件:設置する地域の気温と湿度をもとにした、年間の計算かどうかを確認します。
  3. 冷却方式:空冷、直接液冷、液浸冷却のどれを前提にしているかを確認します(「データセンターの冷却方式」を参照)。冷却塔を使うかどうかで水の消費も変わります(「データセンターの冷却水」を参照)。電力と冷却がAI向けの施設で課題になる理由は「AIデータセンターの課題」で整理しています。
  4. 計算に含めた範囲:受変電の損失、無停電電源装置、照明、事務所部分を含めているかを確認します。
  5. 測定の方法:運用の開始後に、施設全体とIT機器の電力量をどこで測るかを、設計の段階で決めておきます。

自治体の制度でPUEが評価される場合もあります。東京都は2026年7月に、エネルギー効率(PUE)などを評価する「地域や環境に配慮したデータセンター認定制度」を創設しました。

Wallingfordの支援

株式会社Wallingfordは、施設全体の受電容量が2MW未満の計画を対象に、候補地の比較、電力会社との協議・申請の支援、設計・施工の比較を行います。設計・施工の比較では、PUEの前提(IT機器の負荷、外気の条件、計算の範囲)をそろえて、複数の提案を同じ表で比べられるようにします。

省エネ法の特定事業者にあたるかの判定、定期報告書の作成、エネルギーの管理は、事業者ご自身と資格を持つ専門家が行います。このページは一般的な解説で、個別の計画に対する法的な助言ではありません。用地の利用可否、受電、許認可、完成時期を保証するものではありません。

よくある質問

PUEとは何ですか?

PUE(Power Usage Effectiveness)は、データセンター施設全体の消費エネルギーを、IT機器の消費エネルギーで割った値です。値が低いほどエネルギー効率が高く、冷却や配電の損失がまったくない場合の理論上の下限は1.0です。

PUEはどのように計算しますか?

PUEは「施設全体の消費エネルギー ÷ IT機器の消費エネルギー」で計算します。たとえば、1年間に施設全体で1,400万kWh、そのうちIT機器で1,000万kWhを使った場合、PUEは1.4です。瞬間の電力ではなく、一定の期間(通常は1年間)のエネルギーで計算します。

PUE 1.4やPUE 1.3は、義務ですか?

省エネ法のベンチマーク制度は、データセンター業の特定事業者に「2030年度までにPUEを1.4以下にする」という目標を設定しています。これに加えて、2029年度以降に新設するデータセンターには、PUEを1.3以下にする効率基準が求められ、満たせなかった事業者には合理化計画の作成・提出が求められます。対象はエネルギーの使用量が一定規模以上の事業者です。

小規模なデータセンターも、省エネ法の対象になりますか?

省エネ法の特定事業者になるかどうかは、施設の大きさではなく、事業者全体のエネルギーの年度の使用量が原油換算で1,500キロリットル以上かどうかで決まります。電力会社から購入する電気だけで計算すると、1,500キロリットルは年間約673万kWhにあたり、1年を通した平均で約770kWの使用に相当します。受電容量が2MW未満の施設でも、稼働率が高い場合は対象になる可能性があります。

テナントとしてサーバーを置く事業者も、PUEの報告が必要ですか?

資源エネルギー庁は、他の事業者から借りた場所に自社のIT機器を持ち込む「ホスティング・クラウド(テナント)型」の事業者を、2026年度の提出分からPUEの算定報告などの対象に加えたと説明しています。対象になるのは、省エネ法の特定事業者にあたる事業者です。

PUEを下げるには、どうすればよいですか?

PUEを下げるには、冷却に使うエネルギーと、受変電・配電の損失を減らします。外気の温度が低い時期に圧縮機を使わずに冷やす、冷たい空気と暖かい空気の通路を分ける、発熱の大きい機器に液冷を使う、効率の高い変圧器や無停電電源装置を選ぶ、といった方法があります。IT機器の稼働率が低いとPUEは悪化しやすいため、設備を段階的に増設する計画も有効です。

参考資料(公的機関・事業者の公開情報)

2026年11月20日時点で確認した資料です。各資料は本文中の該当箇所の根拠として示すもので、当社や個別の計画に対する承認・推奨を意味するものではありません。法令や手続きは改正されることがあります。計画にあたっては最新の原文と所管の窓口をご確認ください。

  1. 資源エネルギー庁「増加が見込まれるデータセンターの電力需要をどうする?さらなる省エネを進める新たな制度に注目!」(2026年5月20日)
  2. 資源エネルギー庁「工場・事業場の省エネ法規制(定期報告書、中長期計画書の作成とベンチマーク制度)」
  3. 省エネ法施行令 第2条(特定事業者の指定に係るエネルギーの使用量)|e-Gov法令検索
  4. 省エネ法施行規則 第4条(原油の数量への換算)|e-Gov法令検索
  5. 東京都 報道発表「地域や環境に配慮したデータセンターの整備を促進します」(2026年7月31日)
  6. 米国エネルギー省「Best Practices Guide for Energy-Efficient Data Center Design」(2024年7月改訂、英語、PDF)