要点
PUE(Power Usage Effectiveness)は、データセンター施設全体の消費エネルギーをIT機器の消費エネルギーで割った値で、低いほどエネルギー効率が高いことを示します。日本では省エネ法(省エネ・非化石転換法)のベンチマーク制度で、2030年度までにPUE 1.4以下という目標と、2029年度以降に新設するデータセンターのPUE 1.3以下という基準が定められています。
- PUEは、1年間のエネルギーで計算する指標です。ピーク時の電力を表す受電容量とは別の数字です。
- 2026年4月に、データセンターに関する新しい措置が施行されました。定期報告の項目の追加と公表、新設データセンターの効率基準、テナント型事業者への対象拡大の3つです。
- 対象になるかどうかは、事業者全体のエネルギー使用量で決まります。原油換算で年度1,500キロリットル以上の事業者が特定事業者です。
- PUEは、同じ受電容量で動かせるIT機器の量を左右します。小規模な計画でも、冷却方式を選ぶ段階で確認します。
このページは、資源エネルギー庁の解説と法令の原文をもとにした一般的な解説です。制度の内容は2026年11月20日時点で確認しています。
PUEの定義と計算式
PUEは、データセンターのエネルギー効率を示す指標です。資源エネルギー庁は、PUEを「データセンター施設全体の消費エネルギーをIT機器の消費エネルギーで割った値」と説明しています。
PUE = データセンター施設全体の消費エネルギー ÷ IT機器の消費エネルギー
施設全体の消費エネルギーには、サーバーやネットワーク機器などのIT機器のほかに、冷却設備、受変電・配電の損失、無停電電源装置、照明などが含まれます。IT機器以外の消費が少ないほど、PUEは1.0に近づきます。
| 施設全体 | IT機器 | IT機器以外(冷却など) | PUE |
|---|---|---|---|
| 1,600万kWh | 1,000万kWh | 600万kWh | 1.6 |
| 1,400万kWh | 1,000万kWh | 400万kWh | 1.4 |
| 1,300万kWh | 1,000万kWh | 300万kWh | 1.3 |
| 1,200万kWh | 1,000万kWh | 200万kWh | 1.2 |
PUEは、気候、IT機器の稼働率、設備の運転方法によって変わります。稼働を始めたばかりでIT機器が少ない時期は、冷却や配電の固定的な消費の割合が大きくなり、PUEは高くなりやすくなります。
PUEと受電容量の関係
PUEは年間のエネルギーの比率で、電力会社と協議する受電容量はピーク時の電力です。2つは別の数字ですが、どちらも「施設全体の電力のうち、IT機器に使える割合」に関係します。
次の表は、施設全体の平均の使用電力を1,400kWとしたときに、PUEによってIT機器が使える平均の電力がどう変わるかを、単純な割り算で示した計算例です。
| 年間平均のPUE | IT機器の平均電力 | IT機器以外の平均電力 |
|---|---|---|
| 1.6 | 875kW | 525kW |
| 1.4 | 1,000kW | 400kW |
| 1.3 | 約1,077kW | 約323kW |
| 1.2 | 約1,167kW | 約233kW |
実際の受電容量は、夏季のピーク時の冷却負荷、設備の冗長構成、起動時の電流などを見込んで、設備設計者が計算します。受電容量の考え方と、契約電力2,000kWを境にした高圧と特別高圧の違いは「データセンターの受電:高圧と特別高圧の違い」で解説しています。
省エネ法のベンチマーク制度:PUE 1.4以下
省エネ法(エネルギーの使用の合理化及び非化石エネルギーへの転換等に関する法律、省エネ・非化石転換法)は、エネルギーの使用量が一定規模以上の事業者を特定事業者に指定し、定期報告書と中長期計画書の提出を求めています。特定事業者にあたるのは、エネルギーの年度の使用量が原油換算で1,500キロリットル以上の事業者です(同法施行令第2条)。定期報告書と中長期計画書の提出期限は、毎年度7月末日です(同法施行規則第35条・第36条)。
資源エネルギー庁は、ベンチマーク制度の一環として、データセンター業の特定事業者に「2030年度までにPUEを1.4以下にすること」という目標を設定し、PUEの算出と報告を求めていると説明しています。
1,500キロリットルは、電気でどのくらいか
電気の使用量は、省エネ法施行規則第4条の係数で原油の数量に換算します。電力会社から購入する一般的な電気は、1,000kWhを8.64ギガジュール、1ギガジュールを原油0.0258キロリットルとして換算します。
計算例:購入する電気だけを使う事業者の場合、原油換算1,500キロリットルは年間約673万kWhにあたります(1,500 ÷ 0.0258 ÷ 8.64 ≒ 6,729千kWh)。1年間(8,760時間)の平均では、約770kWの使用に相当します。
使用量は、データセンター以外の事業所も含めた事業者全体の合計で判定されます。受電容量が2MW未満の施設でも、高い稼働率で運用する場合は、1つの施設だけでこの水準に達する可能性があります。換算の係数は改正されることがあり、燃料や熱を使う場合は別の係数で合算するため、判定は最新の法令と所管の窓口で確認します。
2026年4月に施行された3つの措置
資源エネルギー庁は、データセンターのエネルギー効率を高めるため、従来の規制に加えた新しい措置を2026年4月から施行したと説明しています。ポイントは次の3つです。
| 措置 | 内容 |
|---|---|
| 1. 目標・方針・実績の見える化 | 2026年度の提出分から、定期報告書と中長期計画書にデータセンターに関する項目(電気使用量、PUE、エネルギー消費原単位などの実績値と今後の目標など)を追加。提出の対象になったデータセンターの情報を、提出年度の年度末(3月31日)までに自社のホームページなどで公表することを求める |
| 2. 新設データセンターの効率基準 | 2029年度以降に新設するデータセンターは、PUEを1.3以下にすることを求める(稼働開始から2年が経過した時点の翌年度以降)。満たせなかった事業者には合理化計画の作成・提出が求められ、従わない場合は更なる行政措置が取られる可能性がある |
| 3. テナント型事業者への対象拡大 | 他の事業者から借りた場所に自社のIT機器を持ち込む「ホスティング・クラウド(テナント)型」を、2026年度の提出分から、PUEの算定報告と上記1・2の対象に追加 |
資源エネルギー庁の資料では、定期報告書の追加項目のうち公表の対象になる項目について、2025年度以降に新設したデータセンターのみが対象と注記されています。報告の様式と算定の方法は、資源エネルギー庁のページに掲載されているガイドラインで確認します。
対象になるデータセンターの3つの分類
省エネ法は、措置の対象になるデータセンターを、IT機器と付帯設備を誰が保有するかで3つに分類しています。
| 分類 | 内容 |
|---|---|
| ハウジング型 | IT機器は保有せず、IT機器を置く場所と、空調や照明などの付帯設備を他の事業者に貸す |
| ホスティング・クラウド(オーナー)型 | 場所、付帯設備、IT機器をすべて自社で保有する |
| ホスティング・クラウド(テナント)型 | 他の事業者(ハウジング型)から借りた場所に、自社で保有するIT機器を持ち込む |
自社でGPUサーバーを保有して既存のデータセンターに設置する場合はテナント型に、土地と建物から自社で整備する場合はオーナー型にあたります。コロケーション(ハウジング)と自社構築の比べ方は「コロケーションか自社構築か」で解説しています。
計画の段階でPUEを確認する方法
PUEは運用を始めてから測る指標ですが、設計の段階で見込みの値(設計上のPUE)を確認できます。見積を比べるときは、次の項目をそろえます。
- 前提にしたIT機器の負荷:満載の状態か、段階的な導入の途中の状態かで、PUEは変わります。
- 外気の条件:設置する地域の気温と湿度をもとにした、年間の計算かどうかを確認します。
- 冷却方式:空冷、直接液冷、液浸冷却のどれを前提にしているかを確認します(「データセンターの冷却方式」を参照)。冷却塔を使うかどうかで水の消費も変わります(「データセンターの冷却水」を参照)。電力と冷却がAI向けの施設で課題になる理由は「AIデータセンターの課題」で整理しています。
- 計算に含めた範囲:受変電の損失、無停電電源装置、照明、事務所部分を含めているかを確認します。
- 測定の方法:運用の開始後に、施設全体とIT機器の電力量をどこで測るかを、設計の段階で決めておきます。
自治体の制度でPUEが評価される場合もあります。東京都は2026年7月に、エネルギー効率(PUE)などを評価する「地域や環境に配慮したデータセンター認定制度」を創設しました。
Wallingfordの支援
株式会社Wallingfordは、施設全体の受電容量が2MW未満の計画を対象に、候補地の比較、電力会社との協議・申請の支援、設計・施工の比較を行います。設計・施工の比較では、PUEの前提(IT機器の負荷、外気の条件、計算の範囲)をそろえて、複数の提案を同じ表で比べられるようにします。
省エネ法の特定事業者にあたるかの判定、定期報告書の作成、エネルギーの管理は、事業者ご自身と資格を持つ専門家が行います。このページは一般的な解説で、個別の計画に対する法的な助言ではありません。用地の利用可否、受電、許認可、完成時期を保証するものではありません。
よくある質問
PUEとは何ですか?
PUE(Power Usage Effectiveness)は、データセンター施設全体の消費エネルギーを、IT機器の消費エネルギーで割った値です。値が低いほどエネルギー効率が高く、冷却や配電の損失がまったくない場合の理論上の下限は1.0です。
PUEはどのように計算しますか?
PUEは「施設全体の消費エネルギー ÷ IT機器の消費エネルギー」で計算します。たとえば、1年間に施設全体で1,400万kWh、そのうちIT機器で1,000万kWhを使った場合、PUEは1.4です。瞬間の電力ではなく、一定の期間(通常は1年間)のエネルギーで計算します。
PUE 1.4やPUE 1.3は、義務ですか?
省エネ法のベンチマーク制度は、データセンター業の特定事業者に「2030年度までにPUEを1.4以下にする」という目標を設定しています。これに加えて、2029年度以降に新設するデータセンターには、PUEを1.3以下にする効率基準が求められ、満たせなかった事業者には合理化計画の作成・提出が求められます。対象はエネルギーの使用量が一定規模以上の事業者です。
小規模なデータセンターも、省エネ法の対象になりますか?
省エネ法の特定事業者になるかどうかは、施設の大きさではなく、事業者全体のエネルギーの年度の使用量が原油換算で1,500キロリットル以上かどうかで決まります。電力会社から購入する電気だけで計算すると、1,500キロリットルは年間約673万kWhにあたり、1年を通した平均で約770kWの使用に相当します。受電容量が2MW未満の施設でも、稼働率が高い場合は対象になる可能性があります。
テナントとしてサーバーを置く事業者も、PUEの報告が必要ですか?
資源エネルギー庁は、他の事業者から借りた場所に自社のIT機器を持ち込む「ホスティング・クラウド(テナント)型」の事業者を、2026年度の提出分からPUEの算定報告などの対象に加えたと説明しています。対象になるのは、省エネ法の特定事業者にあたる事業者です。
PUEを下げるには、どうすればよいですか?
PUEを下げるには、冷却に使うエネルギーと、受変電・配電の損失を減らします。外気の温度が低い時期に圧縮機を使わずに冷やす、冷たい空気と暖かい空気の通路を分ける、発熱の大きい機器に液冷を使う、効率の高い変圧器や無停電電源装置を選ぶ、といった方法があります。IT機器の稼働率が低いとPUEは悪化しやすいため、設備を段階的に増設する計画も有効です。
参考資料(公的機関・事業者の公開情報)
2026年11月20日時点で確認した資料です。各資料は本文中の該当箇所の根拠として示すもので、当社や個別の計画に対する承認・推奨を意味するものではありません。法令や手続きは改正されることがあります。計画にあたっては最新の原文と所管の窓口をご確認ください。
- 資源エネルギー庁「増加が見込まれるデータセンターの電力需要をどうする?さらなる省エネを進める新たな制度に注目!」(2026年5月20日)
- 資源エネルギー庁「工場・事業場の省エネ法規制(定期報告書、中長期計画書の作成とベンチマーク制度)」
- 省エネ法施行令 第2条(特定事業者の指定に係るエネルギーの使用量)|e-Gov法令検索
- 省エネ法施行規則 第4条(原油の数量への換算)|e-Gov法令検索
- 東京都 報道発表「地域や環境に配慮したデータセンターの整備を促進します」(2026年7月31日)
- 米国エネルギー省「Best Practices Guide for Energy-Efficient Data Center Design」(2024年7月改訂、英語、PDF)