技術解説 / 冷却

データセンターの冷却方式
空冷・液冷・液浸冷却の違いと選び方

GPUサーバーの発熱が大きくなり、冷却方式は受電容量や土地の条件と一緒に決める項目になりました。方式ごとの仕組みと、計画・法令への影響を整理します。

株式会社Wallingford · 最終更新

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要点

データセンターの冷却方式は、サーバーから熱を取り出す方法(空冷、リアドア熱交換器、直接液冷、液浸冷却)と、その熱を屋外に捨てる方法(空冷チラー、冷却塔、ドライクーラーなど)の組み合わせで決まります。方式は、導入するIT機器の仕様とラックあたりの消費電力を確認してから選びます。

  • サーバーが使う電力は、ほぼすべて熱になります。冷却設備は、その熱を同じ速さで建物の外に運び出す設備です。
  • 液体は空気より多くの熱を運べます。発熱の大きいGPUサーバーでは、空冷に加えて、液体をサーバーの近くまで引き込む方式が検討されます。
  • 冷却方式は、受電容量、PUE、騒音、水の利用、保守の体制に影響します。土地と受電の条件を決める段階で、冷却の前提をそろえておきます。
  • 冷却設備には、騒音規制法の届出やフロン排出抑制法の点検などの手続きがあります。

このページは、施設全体の受電容量が2MW(2,000kW)未満の小規模データセンター・AIデータセンターの計画を想定した一般的な解説です。個別の機器の選定と設計は、IT機器の仕様にもとづいて設備設計者が行います。

データセンターの冷却の仕組み:熱を取り出す段階と捨てる段階

データセンターの冷却は、IT機器が出す熱を取り除き、機器が動作できる温度を保つための仕組みです。サーバーが消費する電力はほぼすべて熱に変わるため、IT機器の消費電力が大きいほど、冷却設備が運び出す熱も大きくなります。経済産業省と総務省の有識者会合の中間とりまとめ3.0も、GPUサーバーは発熱量が高く、これに対応した冷却設備が必要になると指摘しています。

データセンターの冷却は、次の2つの段階に分けて考えると整理しやすくなります。

  1. サーバーから熱を取り出す段階(室内側):空気を使うか、液体を使うかの違いです。空冷、リアドア熱交換器、直接液冷、液浸冷却がここに入ります。
  2. 熱を屋外に捨てる段階(屋外側):取り出した熱を、チラー、冷却塔、ドライクーラーなどで大気に放出します。騒音や水の利用は、主にこの段階の設備で決まります。

冷却方式の比較:空冷・リアドア・直接液冷・液浸

サーバーから熱を取り出す方式は、空気だけを使う空冷と、液体を使う液冷に分かれます。米国エネルギー省のガイドは、液冷の技術を、ラックの近くに置く空気と液体の熱交換器(リアドア熱交換器など)、コールドプレート、液浸の3つに分類しています。

サーバーから熱を取り出す方式の比較
方式仕組み向いている条件注意点
空冷空調機で冷やした空気をサーバーに通し、暖まった空気を回収する。冷たい空気の通路と暖かい空気の通路を分けて効率を上げるラックあたりの発熱が比較的小さい機器。既存の施設や汎用のサーバーに広く対応する発熱が大きくなるほど風量と送風の電力が増える
リアドア熱交換器ラックの背面に液体が流れる熱交換器を付け、サーバーから出た暖かい空気をその場で冷やす空冷のサーバーを使いながら、ラックあたりの発熱が大きい場合ラックまで冷水の配管が必要になる
直接液冷(コールドプレート)発熱の大きい部品に、内部を液体が流れる金属の板(コールドプレート)を付けて熱を取る。冷却液の分配装置(CDU)で循環させる発熱の大きいGPUサーバーなど、直接液冷に対応した機器対応する機器が必要。液冷で取りきれない熱のために空調も併用することが多い
液浸冷却電気を通さない液体に機器を沈める。液体を循環させる単相式と、沸騰させて熱を奪う二相式がある発熱がとくに大きい機器を、限られた面積に高い密度で置く場合専用の槽、液浸に対応した機器、保守の手順が必要。槽と液体の重量を床が支えられるか確認する

どの方式を選べるかは、導入するIT機器が決めます。機器メーカーは、機種ごとに空冷、直接液冷、またはその両方の仕様を示しているため、冷却方式の検討は、機器の仕様書と、1ラックに搭載する台数の確認から始めます。

熱を屋外に捨てる設備

サーバーから取り出した熱は、最終的に屋外の大気に捨てます。屋外側の設備は、敷地の広さ、気候、水の利用条件、近隣との距離で選びます。

  • 空冷チラー・空冷の室外機:冷媒で冷水や冷気をつくり、熱をファンで大気に放出します。運転中に水をほとんど使いませんが、ファンと圧縮機の音が出ます。
  • 水冷チラーと冷却塔:冷却塔で水を蒸発させて熱を捨てます。効率を高めやすい一方で、補給する水と水質の管理が継続的に必要です。
  • ドライクーラー:液体が運んできた熱を、圧縮機を使わずにファンだけで大気に放出します。外気の温度が低いほど効果が大きく、液冷で温度の高い冷却水を使える場合に組み合わせやすい方式です。
  • 外気の利用:外気の温度が低い時期に、外気で直接または間接的に冷やして、圧縮機の運転時間を減らします。

データセンターの冷却水:水を使う方式と使わない方式

データセンターの冷却で水を継続的に消費するのは、主に冷却塔で水を蒸発させて熱を捨てる方式です。空冷チラーやドライクーラーは熱を空気に捨てるため、運転中に水をほとんど消費しません。直接液冷や液浸冷却の液体は閉じた回路の中を循環するため、液冷を選ぶことと、水を大量に消費することは同じではありません。

熱を屋外に捨てる設備と水の消費
屋外の設備運転中の水の消費主な注意点
空冷チラー・空冷の室外機ほとんど消費しないファンと圧縮機の音。敷地の境界と近隣までの距離
水冷チラーと冷却塔蒸発させる水の補給が継続的に必要補給する水の確保と排水、水質の管理、レジオネラ症の予防(冷却設備に関係する法令と手続き)
ドライクーラーほとんど消費しない外気の温度が低いほど効果が大きい。温度の高い冷却水を使える液冷と組み合わせやすい

冷却塔は、水を蒸発させて冷却水の熱を屋外の大気に捨てる設備です。水冷チラーと組み合わせて使われ、効率を高めやすい一方で、補給する水と水質の管理が継続的に必要になります。AI向けの施設で冷却と水が計画の課題になる理由は「AIデータセンターの課題」で整理しています。

米国エネルギー省のガイドは、液冷では温度の高い冷却水を使えるため、ドライクーラーで熱を大気に捨てられる場合があり、エネルギーと水の節約につながると説明しています。

冷却方式が計画に与える影響

冷却方式は、設備の費用だけでなく、土地と受電の条件にも影響します。候補地を比べる段階で、次の5つの項目を確認します。

冷却方式と計画の条件
項目確認する内容
受電容量電力会社と協議する受電容量は、IT機器の電力に冷却などの電力を加えた施設全体の電力。冷却の効率が悪いと、同じ受電容量で動かせるIT機器が減る
PUE冷却に使うエネルギーが小さいほどPUEは低くなる。省エネ法の基準との関係は「PUEとは」を参照
騒音屋外のファンと圧縮機が主な音源。敷地の境界と近隣の建物までの距離、設置する向き、防音の対策を確認する
水冷却塔を使う場合は、補給する水の確保と排水、水質の管理が必要
保守液冷と液浸は、冷却液の管理、漏れの検知、機器の交換手順が空冷と異なる。保守を担当する事業者が対応できるかを確認する

受電容量の考え方は「データセンターの受電:高圧と特別高圧の違い」で、候補地の比べ方は「データセンター用地の選び方」で解説しています。

冷却設備に関係する法令と手続き

冷却設備には、騒音、冷媒、冷却水に関する手続きや管理があります。対象になるかどうかは、機器の仕様と設置する地域で決まります。

騒音規制法:送風機と空気圧縮機の届出

騒音規制法の指定地域内では、原動機の定格出力が7.5kW以上の送風機と空気圧縮機(環境大臣が指定するものを除く)は特定施設にあたり、設置工事の開始日の30日前までに、市町村長への届出が必要です(騒音規制法第6条、同法施行令別表第一)。規制基準は地域と時間帯で異なり、条例で対象が広がる場合があります。

フロン排出抑制法:冷凍空調機器の点検

フロン類を冷媒に使う業務用の冷凍空調機器(第一種特定製品)の管理者には、機器の点検が義務づけられています。環境省・経済産業省の資料は、点検の種類と頻度を次のように示しています。

業務用冷凍空調機器の点検(フロン排出抑制法)
点検対象頻度
簡易点検すべての機器3か月に1回以上
定期点検冷凍冷蔵機器(定格出力7.5kW以上)1年に1回以上
エアコン(定格出力50kW以上)1年に1回以上
エアコン(定格出力7.5kW以上50kW未満)3年に1回以上

定期点検は、十分な知見を有する者が行います。空調機とチラーがどの区分にあたるかは、機器の仕様をもとに保守事業者に確認します。

冷却塔:レジオネラ症の予防

冷却塔を使う場合は、冷却水の衛生管理が必要です。厚生労働省の指針は、冷却塔の使用開始時と使用期間中は1か月に1回以上、冷却塔と冷却水の汚れの状況を点検し、1年に1回以上、清掃と完全換水を実施することを求めています。設置の際には、外気の取入口や人が活動する場所から十分な距離を置くなど、エアロゾルの飛散を抑えることも求めています。

自治体の条例とガイドライン

自治体によっては、騒音、振動、排熱について条例やガイドラインがあります。東京都のガイドラインは、計画上の工夫の例として、設備の設置場所と排気口の向きの工夫、防音パネルやサイレンサーの設置、室外機の分散配置、直接液冷や液浸冷却などの省エネ技術の導入を挙げています。内容は「東京都のデータセンターガイドラインとは」で解説しています。

小規模データセンター・コンテナ型での選び方

施設全体の受電容量が2MW未満の計画では、冷却方式を次の順で絞り込みます。

  1. IT機器の仕様を先に確認します。導入する機器が空冷か直接液冷か、1ラックあたりの消費電力はいくらかで、選べる方式が決まります。
  2. 受電容量から、IT機器に使える電力を計算します。受電容量は施設全体の電力のため、冷却に使う電力を差し引いた残りがIT機器に使える電力です。
  3. 敷地と近隣の条件を確認します。屋外機を置く面積、敷地の境界までの距離、水の利用の可否を、候補地ごとに比べます。
  4. 保守の体制を確認します。液冷や液浸を選ぶ場合は、設置する地域で保守に対応できる事業者がいるかを確認します。
  5. 同じ条件で見積を比べます。冷却の能力、冗長構成、設計上の外気条件、騒音の値、保守の範囲をそろえて比較します。

コンテナ型のデータセンターは、空調や液冷の設備をコンテナに組み込んで工場で製作する方式です。屋外に置くため、騒音と排熱の向きを、敷地の配置と合わせて検討します。コンテナ型の特徴は「コンテナ型データセンターとは」で解説しています。

Wallingfordの支援

株式会社Wallingfordは、施設全体の受電容量が2MW未満の計画を対象に、候補地の比較、電力会社との協議・申請の支援、設計・施工の比較を行います。冷却については、IT機器の前提、冷却方式、騒音と水の条件、保守の範囲を同じ表にそろえて、複数の提案を比較できるようにします。

冷却設備の詳細設計と施工、機器の点検は、資格を持つ専門事業者が担当します。このページは一般的な解説で、個別の計画に対する設計上の助言ではありません。用地の利用可否、受電、許認可、完成時期を保証するものではありません。

よくある質問

データセンターの空冷と液冷の違いは何ですか?

空冷は、冷やした空気をサーバーに通して熱を運ぶ方式で、液冷は、水などの液体をサーバーの近くまたは内部まで引き込んで熱を運ぶ方式です。液体は空気より多くの熱を運べるため、ラックあたりの発熱が大きいGPUサーバーでは液冷が検討されます。液冷は配管や冷却液の分配装置が必要になり、対応するIT機器も限られます。

液浸冷却とは何ですか?

液浸冷却は、電気を通さない液体(絶縁性の液体)にサーバーなどの電子機器を直接沈めて冷やす方式です。液体を循環させて熱を運ぶ単相式と、液体が沸騰して気体になるときに熱を奪う二相式があります。専用の槽と、液浸に対応したIT機器、保守の手順が必要です。

GPUサーバーは空冷で冷やせますか?

GPUサーバーを空冷で冷やせるかどうかは、機器の仕様と、1ラックに搭載する台数で決まります。機器メーカーが空冷、直接液冷、またはその両方の仕様を示しているため、冷却方式は、導入する機器の仕様書とラックあたりの消費電力を確認してから決めます。

冷却方式によって、PUEは変わりますか?

冷却方式はPUEに影響します。PUEは、データセンター施設全体の消費エネルギーをIT機器の消費エネルギーで割った値で、冷却に使うエネルギーが小さいほど低くなります。ただし、PUEは気候、IT機器の稼働率、設備の運転方法でも変わるため、方式だけで決まるものではありません。

冷却設備には、どんな届出や点検が必要ですか?

騒音規制法の指定地域内では、原動機の定格出力が7.5kW以上の送風機と空気圧縮機は特定施設にあたり、設置工事の開始日の30日前までに市町村長への届出が必要です。フロン類を冷媒に使う業務用の冷凍空調機器は、フロン排出抑制法により、すべての機器で3か月に1回以上の簡易点検、一定規模以上の機器で定期点検が必要です。条例による追加の規制は自治体に確認します。

データセンターの冷却塔とは何ですか?

冷却塔は、水を蒸発させて冷却水の熱を屋外の大気に捨てる設備です。水冷チラーと組み合わせて使われ、効率を高めやすい一方で、補給する水と水質の管理が継続的に必要です。冷却塔を使う場合は、厚生労働省の指針にもとづくレジオネラ症の予防のための点検、清掃、換水も必要になります。

データセンターの冷却に、水は必要ですか?

データセンターの冷却に水が必要かどうかは、熱を屋外に捨てる方法で決まります。冷却塔で水を蒸発させて熱を捨てる方式は、補給する水が継続的に必要です。空冷のチラーやドライクーラーで熱を空気に捨てる方式は、運転中に水をほとんど消費しません。直接液冷や液浸冷却で使う液体は、閉じた回路の中を循環します。

参考資料(公的機関・事業者の公開情報)

2026年11月20日時点で確認した資料です。各資料は本文中の該当箇所の根拠として示すもので、当社や個別の計画に対する承認・推奨を意味するものではありません。法令や手続きは改正されることがあります。計画にあたっては最新の原文と所管の窓口をご確認ください。

  1. 米国エネルギー省「Best Practices Guide for Energy-Efficient Data Center Design」(2024年7月改訂、英語、PDF)
  2. 経済産業省・総務省「デジタルインフラ(DC等)整備に関する有識者会合 中間とりまとめ3.0」(2024年10月、PDF)
  3. 資源エネルギー庁「増加が見込まれるデータセンターの電力需要をどうする?さらなる省エネを進める新たな制度に注目!」(2026年5月20日)
  4. 環境省・経済産業省「フロン排出抑制法の概要【機器ユーザー編】」(PDF)
  5. 騒音規制法 第6条(特定施設の設置の届出)|e-Gov法令検索
  6. 騒音規制法施行令 別表第一(特定施設)|e-Gov法令検索
  7. 厚生労働省「レジオネラ症を予防するために必要な措置に関する技術上の指針」(平成15年厚生労働省告示第264号、平成30年一部改正、PDF)
  8. 東京都 都市整備局「まちと調和したデータセンターに向けたガイドライン」(令和8年3月、PDF)